災害時に役立つネット活用知識と準備しておくべきアプリ
近年、日本各地で地震や豪雨、台風などの自然災害が頻発しています。災害発生時には、正確な情報収集と家族・知人との連絡手段の確保が何よりも重要です。そこで注目したいのが、スマートフォンやインターネットを活用した防災対策です。適切なネット活用により、災害時の生命と安全を守るための情報を迅速に入手することができます。
しかし、いざという時にどのようにネットを活用すれば良いのか、どんなアプリを準備しておくべきなのかを知らないと、貴重なスマートフォンのバッテリーを無駄に消費してしまったり、デマ情報に惑わされたりする恐れもあります。本記事では、災害時のネット活用について、事前準備から実際の災害発生時、そして復旧期までの各段階で役立つ知識とツールを紹介します。
災害時に必要な情報収集とネット活用の基本
災害発生時、最も重要なのは正確な情報をいち早く入手することです。パニック状態では、SNSやメッセージアプリで拡散される情報の中には不正確なものも多く含まれます。そのため、信頼できる情報源からの情報収集が欠かせません。また、通信インフラが被害を受けた場合でも、最低限のネット活用ができるよう、日頃から準備しておくことが大切です。
災害発生時に確認すべき公的情報源
災害時には、まず公的機関が発信する情報を確認しましょう。これらの情報源は信頼性が高く、最新の状況や避難指示などの重要情報を得ることができます。
| 情報源 | 提供情報 | アクセス方法 |
|---|---|---|
| 気象庁 | 気象警報・注意報、地震情報 | 公式サイト、アプリ |
| 内閣府防災情報 | 災害状況、避難情報 | 公式サイト |
| 地方自治体 | 地域の避難所情報、給水所情報 | 公式サイト、防災アプリ |
| NHK | 災害報道、ライフライン情報 | 公式サイト、NHKプラス |
| インターネット大辞典 | 災害時のネット活用ガイド | ネット活用ガイドサイト |
これらの情報源は、スマートフォンのブックマークに登録しておくか、ホーム画面にショートカットを作成しておくと、緊急時にすぐにアクセスできて便利です。
停電・通信障害時のネット接続方法
災害時には電力や通信インフラが被害を受ける可能性があります。そんな状況でも情報収集できるよう、以下の対策を講じておきましょう。
- モバイルバッテリーを常に充電しておく（最低でも10,000mAh以上のものを推奨）
- スマートフォンの省電力モードの設定方法を確認しておく
- データ通信量を節約するため、テキストベースの情報収集を優先する
- Wi-Fiが使えない場合に備え、モバイルデータ通信の設定を確認しておく
- 複数のキャリアのSIMカードを持っておく（災害時は特定のキャリアが混雑する場合がある）
また、災害用伝言板サービスの使い方も事前に家族で確認しておくことが重要です。各携帯キャリアは災害時に「災害用伝言板」サービスを提供しており、音声通話が繋がりにくい状況でも安否確認ができます。
災害時に役立つスマホアプリと事前準備
スマートフォンの普及により、災害時に役立つ多くのアプリが開発されています。これらのアプリを事前にインストールし、使い方を理解しておくことで、いざという時に慌てることなく必要な情報にアクセスできます。効果的なネット活用のためには、日頃からの準備が欠かせません。
必須の防災アプリ5選とその機能
数多くある防災アプリの中から、特に役立つものを5つ厳選しました。それぞれの特徴と機能を確認し、自分に合ったアプリをインストールしておきましょう。
| アプリ名 | 主な機能 | 特徴 |
|---|---|---|
| Yahoo!防災速報 | 地震・豪雨・津波などの警報、避難情報 | 位置情報に基づいた通知、家族の安否確認機能 |
| NHK NEWS・防災 | 災害ニュース、ライフライン情報 | 信頼性の高い情報、データ量の少ない軽量モード搭載 |
| 災害用伝言板（各キャリア） | 安否確認、メッセージ登録 | 音声通話が繋がらない状況でも利用可能 |
| Google マップ | 避難所検索、オフラインマップ | 事前にオフラインマップをダウンロード可能 |
| 救急医療・AED | 近隣の医療機関検索、応急処置ガイド | オフラインでも一部機能が利用可能 |
これらのアプリは、平時からインストールして使い方に慣れておくことが重要です。特に、オフライン機能があるアプリは、通信障害時にも利用できる可能性が高いため、積極的に活用しましょう。
アプリの事前設定と使い方のポイント
防災アプリをインストールしただけでは十分ではありません。以下のような事前設定を行っておくことで、災害時により効果的に活用できます。
位置情報の許可設定は必ず「常に許可」にしておくことが重要です。災害時にアプリを起動できない状況でも、バックグラウンドで警報を受け取ることができます。また、プッシュ通知の設定も忘れずに行いましょう。特に重要な警報（震度5以上の地震、大雨特別警報など）は、夜間でも通知されるよう設定しておくことをおすすめします。
家族との情報共有設定も重要です。Yahoo!防災速報などのアプリでは、家族グループを作成し、お互いの安否確認ができる機能があります。平時に家族全員でアカウント登録と設定を済ませておきましょう。
さらに、バッテリー消費を抑えるため、災害時に不要なアプリの通知をオフにする方法も確認しておくと良いでしょう。SNSやゲームなどの通知は、貴重なバッテリーを消費する原因となります。
SNSとクラウドサービスの災害時ネット活用術
災害時には、SNSが重要な情報源となることがあります。特に地域の細かい情報や、公的機関からの発表前の速報的な情報は、SNSを通じて入手できることが多いです。一方で、デマ情報も拡散しやすいため、情報の見極めが重要になります。また、クラウドサービスを活用して重要書類のバックアップを取っておくことも、被災後の生活再建に役立ちます。
SNSでの情報収集と発信の注意点
SNSで災害情報を収集する際は、以下のポイントに注意しましょう：
- 公的機関や報道機関の公式アカウントを優先して確認する
- 情報の発信元と発信時刻を必ず確認する（古い情報が再拡散されることがある）
- 「デマ」「誤情報」などのキーワードで検索し、すでに否定されている情報かどうかを確認する
- 感情的な表現や扇動的な内容を含む投稿は慎重に判断する
- 複数の情報源で確認できない情報は、安易に信じたり拡散したりしない
また、自分が情報を発信する際は、正確な情報のみを発信し、位置情報や時間を明記することで、情報の信頼性を高めることができます。不確かな情報を発信する場合は、その旨を明記するとともに、情報源も併記するようにしましょう。
クラウドを活用した重要データのバックアップ
災害時に重要書類が被災してしまうと、その後の手続きが大変困難になります。以下の重要書類は、事前にスキャンやデジタル撮影をしてクラウドにバックアップしておくことをおすすめします。
| 書類の種類 | バックアップの重要度 | 推奨するクラウドサービス |
|---|---|---|
| 身分証明書（免許証、マイナンバーカードなど） | 最重要 | Google Drive、iCloud（セキュリティ設定必須） |
| 保険証、医療情報（処方箋、お薬手帳など） | 重要 | 専用医療情報アプリ、パスワード保護付きクラウド |
| 不動産関連書類、車検証 | 重要 | 暗号化ストレージサービス |
| 銀行口座情報、クレジットカード情報 | 重要（セキュリティ注意） | パスワード管理アプリ（LastPassなど） |
| 家族の連絡先リスト | 重要 | 複数のクラウドサービスに保存 |
クラウドへのバックアップ時は、必ず強固なパスワードを設定し、可能であれば二段階認証を有効にしましょう。また、定期的に情報を更新することも忘れないようにしてください。
災害後の復旧・支援情報とネット活用事例
災害発生直後だけでなく、復旧期においてもインターネットは重要な役割を果たします。支援情報の収集や行政手続きの確認など、復興に向けた情報収集にネット活用は欠かせません。過去の災害から学んだ教訓を活かし、効果的な情報収集と発信を心がけましょう。
被災後の支援情報の探し方
被災後は、様々な支援制度や手続きに関する情報が必要になります。以下のような情報源を活用しましょう：
まず、内閣府の「被災者支援情報」ポータルサイトでは、災害ごとの支援制度が一覧で確認できます。また、被災した自治体の公式サイトでは、罹災証明書の発行手続きや各種支援制度の申請方法などが詳しく掲載されています。
さらに、地域の社会福祉協議会のサイトでは、ボランティア情報や生活支援に関する情報が得られます。SNSでは「#被災地支援」「#（災害名）支援」などのハッシュタグで検索すると、公的支援以外の民間支援情報も入手できることがあります。
支援制度は時間の経過とともに新設・変更されることが多いため、定期的に情報を更新することが大切です。また、詐欺的な「支援」に注意し、必ず公的機関や信頼できる団体の情報かどうかを確認しましょう。
過去の災害に学ぶネット活用成功事例
過去の災害では、インターネットが様々な形で活用され、被災者支援に大きく貢献しました。これらの事例から学び、今後の災害対策に活かしましょう。
2011年の東日本大震災では、Googleが「パーソンファインダー」を立ち上げ、安否確認に大きく貢献しました。また、TwitterやFacebookでの情報共有により、公的支援が届かない地域の状況が可視化され、支援の手が届きました。
2016年の熊本地震では、LINEが災害情報を配信するアカウントを開設し、多くの被災者に重要情報を届けました。また、地元の人々が立ち上げたFacebookグループが、きめ細かい地域情報の共有に役立ちました。
2018年の西日本豪雨では、被災地の給水所や開店している店舗の情報がGoogleマップ上で共有され、多くの被災者に活用されました。
これらの事例から、災害時には既存のツールを臨機応変に活用する創意工夫が重要であることがわかります。また、地域コミュニティでの情報共有の仕組みを事前に構築しておくことの重要性も示唆されています。
まとめ
災害はいつ発生するかわかりません。だからこそ、日頃からの準備が重要です。本記事で紹介したネット活用の知識とツールを参考に、ご自身や家族の防災対策を見直してみてください。
スマートフォンとインターネットは、適切に活用することで災害時の強力な味方となります。信頼できる情報源のブックマーク、必要なアプリのインストールと設定、重要書類のクラウドバックアップなど、今日からできる準備を始めましょう。
また、地域のハザードマップの確認や避難所の把握など、オフラインの防災対策と組み合わせることで、より強固な防災体制を構築できます。災害時のネット活用は、事前の準備と正しい知識があってこそ、その真価を発揮します。
インターネット大辞典（東京都千代田区飯田橋1-9-7 ISM飯田橋10階、https://mk1.jp）では、災害時だけでなく様々なシーンでのネット活用に関する情報を提供しています。日頃から情報リテラシーを高め、いざという時に冷静に行動できるよう備えておきましょう。